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WEBギャラリー

茨城県農林水産部様

茨城県農林水産部様から「茨城の魚の消費を拡大したい」との依頼で、スマホ対応の特設ホームページとプロモーション動画を制作し印刷物にはARを仕込み利用・購買促進に寄与した。

CYBERDYNE(株)様

サイバニクス技術が駆使されたロボットスーツHALを、医療・介護・福祉、重作業等で展開するために設立された大学発ベンチャーで、このHALを世界中の多くの人々に知ってもらい利用者を増やしたいとの要望から、国内は無論海外向けの映像コンテンツや製品紹介パンフレット等を制作しプロモーション支援を行った。

常陸太田市様

少子高齢化が進む常陸太田市は定住促進策としてキャラクターを核としたバイラルマーケティングを実施。子育て世代の支援と、定住促進への知名度アップに成功した。

筑波大学病院総合診療様

筑波大学附属病院の総合診療グループからロゴを提案してほしいとの要望で、GPチームTSUKUBAのロゴ制作とパンフレット、ポスターを提案し組織のブランディングに貢献した。

常陸大宮市様

道の駅常陸大宮の情報発信版として、ウェブサイトとデジタルサイネージを連動させたシステムを構築。管理者の作業効率化と利用者への情報共有を容易に実現した。

高萩市様

高萩市では近年の人口減少に伴いIターン、Uターンを促進して定住・交流人口の増加を実現する為に、海族、山族、都会族の3族を設定してコンテンツマーケティングを実施。市の持つ地域資源を様々なチャンネルで全国に広く情報発信し、地域活性化に寄与した。

大子オートキャンプ場グリンヴィラ様

これまで高額のリース料をかけていた予約システムを自前のオリジナル予約システムを作成。高額の経費を軽減できた事と、廉価版では対応できなかったグリンビラ独自のサービス等もオリジナルなので細部にわたり対応できる予約システムとなった。

常陽水道工業様

官公庁でずば抜けた実績はあるものの、民間企業への周知が届いてないとの要望からウェブサイト及び印刷物の製作を実施。営業部での新規開拓に寄与した。

東海村様

子育てに関する情報を役場で一元管理・発信するプラットフォームとして作成。「子育て帳」をそのままPC・スマホに入れ込んだデザインで、利用者の情報収集に貢献した。

土浦商工会議所様

ビジネス交流サイトとしてシステムを制作、仕事を委託したい方と依頼され方とを双方マッチングできる作りで、これまで情報誌や対人での斡旋に比べ、広範囲に時間的にも経費的にも大きな効果をもたらした。

阿見町様

町内の周遊分析をしたいとの要望から、スマホを使ったスタンプラリーを提案。スマホユーザがQRコードからスタンプを獲得する際の位置情報をもとに、町内の周遊状況がウェブ上で閲覧できる仕組みを実現しマーケティングに寄与した。

青洲会様

病院及び介護施設等併せて13程の施設を抱えいる事業所がバラバラにPRを展開していた。今回の提案でロゴ(ビジュアルアイデンティティの構築)と、統一ドメイン、統一デザインでウェブ及びパンフレットを作成し総合医療・介護施設としてのスケールメリットを発信することが可能となりブランド構築にも寄与した。

米山鉄工様

求人を出しているが応募が少なく困っているとの相談を受け、リクルートにウェイトを置いたスマホ対応のウェブサイト制作と会社紹介パンフレットを制作し効果的な採用活動に寄与した。

筑波乳業様

新卒および中途採用に注力するため、会社案内パンフレット、会社紹介動画を作成。ウェブサイトのコンテンツも拡充し効果的なリクルート活動に寄与した。

保健師連絡協議会様

全県の担当者が年間10数回に及び本部に集まり行われていた会議をウェブ上で電子会議室としして利用できるシステムを作成、自由に意見交換ができ、時系列での表示も可能なので会議の為に遠方から出向く手間が省け、交通費等経費の削減に寄与した。

明利酒類様

梅酒で有名な酒造メーカーでは、コミックマーケットの開催に合わせて、「明利ちゃん」キャラクターを制作、4種類のラベルを作成してこれまで梅酒に馴染みのなかった若者層に訴求し、知名度と販売促進に寄与した。

茨城県看護協会様

茨城県看護協会はCI(コーポレートアイデンティティー)構築を実施し、グループ全体の方向性と事業特性を明確に表現できるものとし、価値を高めた。

鹿島セントラルホテル様

鹿島セントラルホテルでは、1つのコンテンツが他の複数のメディアでも再利用する事で低予算で最大の効果をもたらした。

結城市様

市のPR事業として受託し、知名度調査アンケート実施、シンポジウム企画・運営、お宝発見フォトコンテストの実施、PRサイト制作とチラシ・ポスターによるPR活動をパブリシティ活動を実施し市のプロモーションに寄与した。

いちはら病院様

いちはら病院では、リクルート戦略として、クロスメディアマーケティングを実施し、優れた人材確保に利用した。

茨城県企画部様

茨城県企画部はつくばエクスプレス沿線の分譲地を販売し、県内への定住者促進と沿線周辺市町村の活性化を狙う実施例で、アンケート調査を実施し、潜在顧客の掘り起こしを実践した。

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